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太陽光発電高効率給湯器家庭用燃料電池省エネ改修耐震改修

省エネ改修 室内の温度差解消のため1階のすべての窓を断熱化!

省エネ、省コストに成功する

エコロジーにも関心が深いKさんご夫妻は4年前に、オール電化と太陽光発電を取り入れるリフォームも行っていますが、今年の2月に、築16年のK邸が窓の断熱リフォームしました。

それまで冬場の結露がひどいのが悩みでしたので、今回1階のすべての窓をAGCのエコガラスに入れ替えることになりました。たった1日という簡単なリフォームの結果、問題になっていた結露や温度差はすっかり解消。ファンヒーターの設定温度を2度下げても十分暖かく、かなりの省エネ、省コストにもつながりました。


1階の窓すべてをエコガラスの「ペヤプラス」に交換。2枚のガラスの間にはアルミの部材が挟まれている。

シャープの太陽光発電を設置。屋根の形状や置き方等で、発電能力に違いが出てくるので注意が必要。

補助金制度[エコ住宅改修費用助成金]一部の自治体で独自の助成金制度あり

現在、省エネリフォームに対して、全国一律に受けられる補助金制度はありません。ただ、一部の地方自治体では、省エネリフォームに対する補助金・助成金、あるいは支援制度を設けているので、お住まいの自治体で確認してみることをおすすめします。
たとえば、石川県では「エコリビング支援モデル事業」を行っており、断熱施工、ペアガラス窓およびサッシ、太陽光発電システム、潜熱回収型給湯器など17項目ほどの対象施設・設備の中から3つ以上を施工した場合、その施工等に要する費用の合計額の5%に相当する金額を、25万円を上限として助成しています。

減税制度[省エネ改修促進税制]自己資金利用でも所得税控除が認められることに

省エネリフォーム関する減税措置は、ローンを使用しない場合の投資型減税があり、10%の所得税控除が受けられます。そのほか、ローンを組んで省エネリフォームをする場合「省エネ改修促進税制」の適用があり、こちらはローンの年末残高を対象として所得税の控除を受けられます。適用要件はほぼ投資型減税と同じですが、違いもあるので注意が必要です。
控除率は「特定の省エネ工事に係る工事費相当部分」の2%(控除対象限度額200万円)と、それ以外の工事費相当部分の1%で、両者を合わせた控除対象限度額は1000万円になります。さらに、省エネ改修を行った場合、固定資産税の減額があります。

各メーカーの開口部省エネリフォーム  ~ 省エネリフォームに必須の窓の断熱性能を手軽に向上させる商品を紹介! ~
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