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41.階段を使う生活？使わない生活？

　足腰が弱ってくると、階段の昇り降りは大きな負担になります。将来に備えて、または老親との同居を機に、階段を使わない生活を検討してみたいという人におすすめなのは、寝室、トイレ、洗面脱衣室、浴室、玄関など、日常生活に必要な部屋を同一の階に配置するプラン。このプランは、動線が短く、車椅子での移動もスムーズ。家族の気配を察知しやすいといったメリットがあります。
　ただ、少しでも体を動かすために、あえて階段を使いたいという場合もあるでしょうし、パブリックゾーンは１階に確保してプライベートゾーンは２階にという家庭もあるでしょう。年齢や体の状態などにもよりますので、どちらが正解のプランとはいえません。10年後、20年後を視野に入れて、じっくり検討することが必要でしょう。



42.わずかな段差を解消する方法

　家の中にある段差を解消するのは、バリアフリーの基本ですが、たとえ全面リフォームを行っても、すべての段差をなくせない場合も少なくはありません。アプローチや玄関などはどうしても段差ができやすい場所ですし、マンションの場合もリフォームが困難な場所が残ることがあります。
　そのような場所は、段差の部分に目立つ色を配してみたり、材質を変えるなど、段差のあることがはっきりわかる工夫を施すといいでしょう。
　市販のスロープ板を利用するのもおすすめ。サイズは各種あります。
　また、コーナーを丸く仕上げる面取りも、危険防止に有効です。



43.リフォームは、状況に応じて必要なものをプラスしていく発想で

 「将来、体が衰えた場合に備えておきたい」という人の場合でも、これまで紹介してきたことを一度のリフォームで完璧に実現しなければならないわけではありません。
　なぜなら、車椅子を使うことになったり、足腰は丈夫だけれども目や耳が不自由だったり、右側の手足だけがうまく動かせないなど、体がどんな状態なのかによって、必要なプランや設備も違ってくるからです。
　まず押さえておきたいのは、水まわりや廊下を広めにつくっておく。階段や浴室などに手すりをつける下地だけ用意しておく。間仕切り壁を撤去して簡単に間取り変更ができるプランを検討しておくといったこと。あとは状況に応じて必要なものをプラスしていくようにすればいいでしょう。



44.住宅改修の補助金制度はぜひ利用しよう

　介護保険制度では、要介護者の身体の状況に合わせて住宅改修する場合に、費用の一部を助成しています。
　対象となる改修の内容は、歩行の障害になる各室の段差を解消する、和式便器を洋式便器に取り替える、車椅子使用のために床を畳からフローリングに替える、階段や浴室などに手すりを設置する、ドアを引き戸にする、など。
　住宅改修費の支給限度額は20万円。自己負担額はかかった費用の１割です。
　つまり、改修費が20万円だった場合は、２万円が自己負担額となり、18万円は介護保険によって支給されます。ただし、全額を支払った後に９割の支給額が払い戻される償還払いになっています。



45.自治体の助成制度を要チェック

　介護保険制度とは別に、各自治体でも住宅改修助成事業を行っています。
　介護保険サービスと同様の段差の解消や手すりの設置などに加えて、浴槽や流し台、洗面台、階段昇降機の設置なども、給付の対象になっています。介護保険の住宅改修だけでは不十分という場合にも利用可能。
　両者の内容が重ならないようにうまく組み合わせれば、かなりの介護リフォームが実現できます。
　限度額が設定されており、かかった費用の１割が自己負担となるのが原則ですが、自治体によって改修の内容や限度額が異なります。
　各市町村の役所で確認して、賢く利用することをおすすめします。



▼「安全、安心だから大満足！定年後を快適に過ごす家作りのポイント」
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